2016年11月30日水曜日

動画のリンク

ある日の動画のリンクを見ると、
という状況です。同じものでも10倍以上の差が開きます。

英語圏の人口が多いのはもちろんですが、そもそもSNSは英語圏に適したツールだと実感します。


2016年11月23日水曜日

留学は田舎か?都会か(4)

どのように米国の地方を見るか?

①街に大学しか主要産業がないようなところが多いです。そういうところは、かなりの課金勢力との闘いになるでしょう。

②しかも、そういった街は働く場所もキャンパス内でしかないので、課金勢力と闘うために動労資源まで供給しなくてはならなくなります。

③「田舎の人は純朴なはずだ」とか、「日本人は価値が高い」などは自分の勝手な思い込みであって、その地域差は大きく、現地に行ってみないと何も判断ができません。

④地方都市でも、大学に潤沢な資金があってその街自体も巨額の財政黒字のところもあります。もちろんその逆もあります(こちらの方が多い)。
 黒字の大学の資金サポート力と赤字の大学の課金勢力にはかなりの差があり、そのあたりは留学生には判断できていない場合が多いでしょう。現地の人にはわかります。潤沢な寄付金を待つ大学の場合、知っているところでは3分の1の学生が無償で教育を受けていました。

⑤基本的に私立大学は、ビジネスとして運営しています。その投資家は、たぶん、その街の大学だけでなく、ホテルや企業も経営しているはずです。つまり、派遣されている校長は教育者ではなく、ビジネスパーソンです。

⑥大雪などの発生に対処できない日本人が多。どうして雪国出身でない人が米国の雪国に行こうとするのか?勉強どころか、この大雪対策が難題になることもあります。こういう場合、やはり日本人女性の方が自然環境に順応しやすいと思われます。
ちなみに、ボストン以北では1週間雪が降り続け、バッファローでは車ばかりか家や列車まで雪に埋もれます。

⑦大雪だけでなく、停電とか食糧難、エンストした車を自分で直す、とか都会ではありえないとこも起きます。

留学生だとまず「どこの大学か」となりますが、それより先にその行先がどのような街なのかを調べるとよいでしょう。


2016年11月16日水曜日

帰国しました。

DVDご購入の皆様、申し訳ありません。お待たせいたしました。明日から順次発送開始いたします。


2016年11月10日木曜日

トランプ大統領誕生

大統領選の敗者は、既存の大手マスメディア。
新聞、テレビ、その他の既存のマスメディアの存在意義が問われた選挙だったようにみえる。
結局、今回のことでわかるように、マスメディアは結果ありき型で、希望する結果になるように映像を利用して誘導している側面があり、その広告にまみれた報道に従っても、1つも生活がよくならないと思わせてしまった。

大統領選の出口調査
http://www.nytimes.com/interactive/2016/11/08/us/politics/election-exit-polls.html?smid=tw-share&_r=0

2016年11月6日日曜日

Twitter と文芸批評、創作

文芸批評という分野はまったく流行らなくなったので、現在のメディアが新しい分野への「開拓」という路線はほぼ失っています。

それでも、Twitter 等のような表現手法は常に増産されてはいます。
このSNSをみればわかるように、同じネタの繰り返し、以前のネタが再来することによって維持されています。(そこがTwitterの面白いと思えない理由)

もともと「新しいもの」を創作しても、それが「新しい」と認識できる人間が少なければ何も価値がなく、現在では「新しいもの」を認識させることとその人の資本力やブランド力などのビジネスと結びついています。

通常、認識可能な「新しいもの」というのは、実は「組み合わせ」であって、既存のものをとりあえずバラバラにして、別の組み合わせるにする。

その組み合わせも極端な方が良いわけです。たとえば、可愛い女の子と軍服、重圧の環境で食べる軽いスナック菓子など。

大柄の男が軍服を見ても図版としても認識は低いけれど、可愛い女の子と軍服では組み合わせた際のその距離感が大きいので、人間の視覚はその実態ではなく距離感の方に力点があることがわかるはずです。(その距離感を修正しようするために必要のない思考が機能してしまう-人間の脳が言語的な収束よりも先に、算術的な処理が行われているのです。)



学生の面接では、実体験に基づいた話をした方が望ましいというのは、実体験の場合は元ネタがないからです。

逆に、決まり文句みたいなキレイごとには必ず元ネタがあって、それは何度もも繰り返し刷られたものなので、ある程度の読書家にはその言葉がどこから来たものなのか、ルーツがわかってしまうのです。
特に人事担当者であれば、旅行と読書がセットになるので、地理とネタの宝庫のような人材が多いのです。(そこらの旅行会社の社員より人事官僚と話をした方が旅行の話が豊富に聞けます)

元ネタがわかるものは、距離感を失い、自己の記憶よりも稚拙と認識されるはずです。





2016年11月5日土曜日

大学の1.5時間×15回、予備校の3時間×偶数回+演習というシラバス設定

カリキュラムにおいて、
1セメスター
大学なら1.5時間×15回、

予備校の3時間×偶数回+演習(全体の講義回数や料金は3の倍数になる)

というシラバス設定になっているはずです。この時間や回数設定は何を根拠にしているのか?疑問を感じている学生も多いと思います。
なぜなら、この回数を減らせばもっと授業料は安くできるはずだからです。

大学の場合、在野の立場にある早稲田や法政ですら、このカリキュラム設定を守るということはそう簡単に変えられない理由があることが予想されるでしょう。


実は、これは大学といえども基本的には文科省の組織なので、補助金をもらうためにも「外からみた」大学の運営自体は揃える必要があるのです。

日本はまだアメリカのように提携校以外で取得した単位をそのまま他の大学で同じように認めることはできないけれど、いずれはアメリカに合わせてアンダーグラデュエイトの単位は全大学共通(東大で取得しても高千穂商科大学で取得しても同等)へとなるはずです。
そのため、1.5時間×15回は徹底して守らせていると考えるのが妥当でしょう。
(平行線にすれば競争や淘汰が加速します。)

では、なんで文科省とは関係がない予備校までが同様のカリキュラムなのか?というと、
これは大原の影響と考えます。全国展開している予備校で唯一、大原だけが「学校」なのです。

昭和時代、ガリバーであった大原と競合して、その他の予備校が設立したので、大原のカリキュラムを流用した形跡が残っているのです。

特に大原に合せる必要はないのでは?と思うかもしれませんが、当時、大原以外で、東京CPA専門学校、村田簿記学校や東京商科学院(現クレアール)などもやはり「学校」だったからです。その中で大手でありながらTACが株式会社で異質な存在だったのです。
(学校法人であれば政府からも補助も受けられ、それと対抗して私企業が競争するのはかなりの能力が必要だったはずです。)

現在は、ほとんどの予備校が株式会社のはずです。
その方が、経済情勢や受講生のライフスタイルにあわせて商品開発がスムーズですから。













2016年11月4日金曜日

不便すぎる成田空港

成田空港があまりに不便でお困りの方は多いと思います。
(ここはもうLCC専用空港としても良いのでは?)

日本政府の官僚は世界一頭が良いはずなので、ここまで不便な状況は政策的に行っているかもしれませんね。

便利な羽田空港から、関空、台北、香港、ソウルに行って、そこから国際線に乗り換えた方が安く計画的な気がしています。


国際線を頻繁に使う人は、旅行会社と無関係でも運賃をチェックしている人は多いでしょう。
最近は、プノンペン経由に注目しています。
経由地が変われば、またビジネスの手法も変わってきます。



2016年11月1日火曜日

本試験の漏えい問題(2015)

一昨年、国家試験問題の漏えいがあった明大教授に有罪判決がありましたが、これはこの教授だけでなく、明大にも大きく影響を及ぼす状況になります。
これはかつて早大も経験しました。

 昭和時代の経済成長期頃だと、東大の通常の講義でやっているようなものがそのまま本試験に出題されたこともあったとも言われているので、試験委員発表後はその教員の講義に潜りの学生も多かったと聞きます。
(当時だと、やはり暗記能力が重要視されていた時代なので、現在のようなロジックを読み取ったり、論点を抽出したりする作業は低かったとも言えますが、)


 
 時代は変わって、どんなことがあっても本試験の問題が漏えい(つい誤って、教授が口をすべられた?)することはなくなり、予備校でいくら試験委員対策を行っていても、論点自体は当たっても、問題そのものが的中することはないです。
 問題が的中するかどうかは、その担当の講師の過去問分析や話題なっているテーマ、将来的に必要とされる思考などからおおよそ判断は可能です。

 私自身、試験委員その人に経済学を教わっていてその様子を見てきました。その教授は常に本試験が入った金庫を持ち歩き、絶対にそこに書かれた文言1つでも発しないと気合十分だったので、試験委員のプレッシャーは間近に感じていたものです。


 現在の本試験で求めれている能力が、「事前にその論点の解答の知識があったかどうか」という受験生間の知識量の差異をみるものではなく、試験会場での処理能力を試される方向へと移行しています。
 言い換えれば、多少の知識量の差があっても、それを試験当日の人物性や文章などのプレゼン能力、経済や数的の算術的処理能力、ロジックを読み取り問題提起できる能力などで、知識の差を十分に凌駕できるような形式へとなっていくと思われます。

 もちろん、明確な解答が出にくい論点をどのように回答するかというものも考査していくようになっていきます。
(これは日本だけでなく、主要先進国共通のグローバル人材における能力の判断基準として)
 そういった背景から予備校のあり方や大学での指導法が変化している期間です。

 今回の国家試験漏えい問題でますますそのことを自覚させられたと考えます。